「メディアリテラシー」とは
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情報社会が世界中で発展を続ける現代では、この「メディアリテラシー」について正しく理解する必要があります。 しかし、聞き慣れているにもかかわらず意味を理解していない方も多くいます。 この情報社会を生きる上で重要な知識である「メディアリテラシー」について、まずは基本的な意味から解説していきます。
「メディアリテラシー」の意味は「メディアを利用する技術や、伝えられた内容を分析する能力」
「メディアリテラシー」には意味が2つあります。 1つめはメディアや情報通信機器を使いこなす力です。テレビや新聞、インターネット、スマートフォンから電子メール、ブログ、SNSなど、これらのメディアの特性を理解した上で利用する技術のことです。 2つめはメディアが伝える情報の正しさを判断する力です。インターネットなどで見た情報が全て正しいと思わず、主体的・批判的にその情報の本質を読み解き、内容を分析する能力を指します。
「メディアリテラシー」は現代人にとって必須
現状、現代人は情報に振り回されています。 インターネットでは様々な情報が瞬時に与えられ、とても便利な機能です。しかしその反面、情報を深く読み解かず、数多ある記事のほんの一部を流し読み、わかった気になってしまいがちです。 ネットの普及、ITの急速な発達に伴って情報の発着信の手段は日々変化し、今後も進化を続けていきます。そうした現代を生きる人々にとって「メディアリテラシー」は習得必須の力です。
立場で異なる「メディアリテラシー」
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テレビや新聞しか存在しなかった時代と異なり、誰もが気軽に情報の発信者にも受信者にもなり得る時代だからこそ、「メディアリテラシー」について知識を深める必要があります。 そして、「メディアリテラシー」は情報の発信者と受信者によって異なる意味合いを持っています。ここではその立場によって異なる「メディアリテラシー」について解説します。
発信者の「メディアリテラシー」
発信者として必要な「メディアリテラシー」は「より有益な情報を発信する」ことです。誤った情報を発信しないように信頼性や正確性が高い情報発信が求められます。 現代ではブログやツイッター、インスタグラム等のSNSが普及し、多くの人が気軽に情報の発信者となることができる時代です。発信者になる以上は、受信者を困惑させる情報発信を避ける責任があります。 発信者のプロフィール公開等は情報の信頼性を高める一つの手段になります。
受信者の「メディアリテラシー」
受信者にとって必要な「メディアリテラシー」は「情報を主体的・批判的に判断する」ことです。 「主体的に」とは、情報を与えられるだけではなく自ら考え行動することです。例えば、情報発信者がどのような人物であるか調べる、他の記事と比較する、根拠のない私見の記事でないか見極めるなどといった行動を指します。 それらを元に批判的に、つまり疑いながら情報の真偽を確認することで嘘の情報に騙されなくなります。受信者にはこのような「疑う力」が必要です。
「メディアリテラシー」が問題になった事件
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ここからは、実際に「メディアリテラシー」が問題になった事件や事例を紹介します。 「メディアリテラシー」に関する問題は多くありますが、その中でも大きく取り上げられた事件から最近のものを日本と海外で１つずつ、そしてあの歴史的な大事件を紹介します。
事件①熊本地震ライオン脱走
2016年4月に熊本県で起こった地震で多くの建物が倒壊し被災者が避難する中、ツイッター上で「地震によってライオンが動物園から逃げた」という内容と共に道路を歩くライオンの写真が投稿されました。 しかし、それは熊本地震と関係の無い神奈川県在住の男性による虚偽の投稿でした。 衝撃的な内容であったことや面白がった人々がこれを拡散しリツイートは1万5,000回を越え、被災者や動物園職員の混乱を招いた一大騒動となり、投稿者が逮捕される事態にまでなりました。
事件②米大統領戦を左右したフェイクニュース
現在米大統領であるドナルド・トランプ氏の選挙中に、大統領選を報道するため各メディアやSNS上で多くのニュースが取り上げられていました。 その中でも特に話題になったのは「ローマ法王がトランプ支持を公式に表明した」というニュースです。 これは「フェイクニュース」という嘘のニュースでしたがこの情報を鵜呑みにした人が非常に多くいた結果、フェイスブック上で100万回以上拡散された有名な事件です。こうしたフェイクニュースによって海外では発砲事件にまで発展してしまう事例もあります。
事件③松本サリン事件の冤罪
松本サリン事件は1994年6月27日オウム真理教によってサリンが撒かれた日本の歴史的大事件ですが、この事件の被害者であったにも関わらず容疑者扱いされた男性がいました。 第一通報者であったことから警察に犯人として疑われ、それがマスコミにより実際に発言していないことを事実として報道されてしまい、嫌がらせ電話などを多く受けた事件です。 この事件は発信者であるメディア各社、受信者である市民両方のメディアリテラシーが問題となりました。これを機に6月27日が「メディアリテラシーの日」とされています。
日本における「メディアリテラシー」の教育
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海外で普及している「メディアリテラシー」教育ですが、日本はまだ不十分な現状です。 現状、「メディアリテラシー」の教材やカリキュラムは日本にありません。その為小中高生へのSNSやスマホの使用に関する指導方法は各学校に任されていて、内容や頻度には学校・地域間で大きな差があります。 学校・地域間での教育の偏りを避けるためにも、そうした国による環境整備は必要不可欠です。しかし全ての学校への情報機器の導入やネット環境整備、教員の指導力育成など課題は非常に多く、先進国のはずの日本ですが情報社会にすでに乗り遅れています。
まとめ
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「メディアリテラシー」について基本の意味や立場によって異なる知識などを解説し、実際に起きた過去の事件を紹介しました。 便利な情報社会を生き抜かなければならない現代人に「メディアリテラシー」は必要不可欠の知識です。発信者としても受信者としても正しく理解し、情報社会でより快適に生活できるようこの知識を活用してください。
