コアコンピタンスとは
（画像：Unsplash）
現代ビジネスにおいて、独自の強みを持たない企業や製品はコモディティ化によって価格競争に陥ってしまいます。つまり、価格以外に決定的な強みを持つ必要があるのです。 まずは企業の強みとしてのコアコンピタンスとはどういうことなのか、よく似た言葉のケイパビリティとの比較もまじえて解説します。
コアコンピタンスの意味は「ある企業独自の強み」
コアコンピタンスとは「顧客に対して他社にはまねのできない自社ならではの価値を提供する企業の中核的な力」、つまり「自社独自の強み」のことです。1990年ゲイリー・ハメル氏とC・K・プラハラード氏によって発表された論文の中で定義されました。 技術や製造ノウハウに限定される場合もありますが、一般的にはマーケティング力やブランド力なども含んだ企業のバリューチェーン全般の広い概念として使われています。
コアコンピタンスとケイパビリティの違い
ケイパビリティはコアコンピタンスから少し遅れて登場した言葉ですが、現在では両者は「企業の強み」という意味でほとんど同じ使われ方をしています。 ニュアンスの違いとしては、コアコンピタンスが技術やノウハウなど企業の核となる「点」的な強みを指すのに対して、ケイパビリティは企業における組織としての総合的な強みを指します。例えば、商品の特徴はコアコンピタンス、販売網の強さはケイパビリティ、と言うことができます。
コアコンピタンスは英語でcore competence
コアコンピタンスは英語で「core competence」と表記します。「core」が「中心」、「competence」が「能力」という意味です。 「competence」は「競争する」という意味の動詞「compete」に由来し、「競争に勝つことができる『能力』」というニュアンスがあります。そのため、コアコンピタンスという言葉が「自社独自の」といった競争力の高さを意味合いとして含んでいます。
コアコンピタンスの定義
（画像：Unsplash）
コアコンピタンスが自社の強みであることは分かりました。では、具体的にコアコンピタンスとはどのような企業としての能力を指すのでしょうか。 コアコンピタンスの考え方を提起したゲイリー・ハメル氏とC・K・プラハラード氏によれば、コアコンピタンスは以下の3つの定義で確立されているということです。
定義1：顧客に新たな価値をもたらすものであること
定義の1つ目は「顧客に新たな価値をもたらすものであること」です。価値は利益や満足と言い換えても構いません。 素晴らしい技術や商品が自己満足的なものではなく、その技術や商品がコアコンピタンスであるためには顧客の満足に繋がる必要があります。 顧客に受け入れられない技術や商品はいずれ淘汰されてしまいます。自社の強みを磨き、育成するにあたっては常に顧客目線を忘れてはいけません。
定義2：他社に真似されにくいものであること
定義の2つ目は「他社に真似されにくいもの」であることです。 魅力的な技術や商品であればあるほど必ず競合他社が出現します。自社の強みを簡単に真似されてしまうとビジネスが成立しません。 容易に真似されない強みを得るには、特定の技術などへの集中投資と時間が必要です。同時に、急速に変化する顧客ニーズやマーケットの変化に臨機応変に対応出来ないというリスクを生むことにも注意をしなければなりません。
定義3：応用可能性（汎用性）が高いこと
3つ目の定義は「応用可能性（汎用性）が高いこと」です。 たった1つの製品にしか適用出来ない技術だと、競合が現れてしまうとその商品の寿命は終わってしまいます。 つまり、コアコンピタンスは複数の要素で構成する必要があります。そうすると、様々なものに自社の強みを応用することができ、競争力のある商品やサービスを新しく生み出し続けることが可能となります。
コアコンピタンスの事例と戦略
コアコンピタンスを戦略的に展開している企業は国内外にたくさん存在しています。コアコンピタンス戦略を意識しないビジネスの成功はあり得ないといってもいいでしょう。 以下で様々な分野の成功事例とその戦略を紹介しますが、それぞれの事例には何らかの共通点があるということに注目してください。
企業①シャープ株式会社
シャープ株式会社のコアコンピタンス戦略は液晶技術への特化でした。液晶技術の先駆者となり、世界初の液晶電卓や「世界の亀山モデル」といわれた液晶テレビが大きな話題となりました。 しかし、その後液晶への過大投資がたたり経営体質が悪化した中、韓国・台湾・中国の新興液晶テレビメーカーとの国際競争に敗れ去りました。高いシェアの中に潜む将来リスクへの備えが不十分だった事例です。
企業②インテル
半導体メーカーのインテルはCPUとPCIバスに加えてマザーボードのコア技術開発に膨大なリソースを投入し、世界中のPCメーカーがインテルのCPUを使わざるを得ないように誘導しました。 インテルのコアコンピタンス戦略はそれまで日本メーカーが強かったPCのビジネスモデルを完成品主導型から基幹部品主導に変えたことです。インテルによるCPUがなくては世界のPCビジネスが成り立たなくなる仕組みを作り上げました。
企業③3M
ステッカーで有名な3Mのコアコンピタンス戦略は「分野横断的な多数のコア技術を組み合わせて次々と新製品を開発する」というものです。コア技術の領域を幅広く設定し、数十のコア技術を組み合わせて毎年数百の新製品を生み出したといわれています。 3Mでは定されたコア技術を使う限りは研究開発活動は基本的に自由ですが、設定されたコア技術を使わずに成果をあげても評価に繋がらないという方法をとっています。
企業④味の素株式会社
味の素株式会社は1909年にグルタミン酸ナトリウムを使った味の素の製品化に成功し、以後アミノ酸を生産する技術をコア技術として、多様な分野の製品群を開発するコアコンピタンス戦略をとっています。 同社は医療分野やスポーツドリンク、甘味料、化粧品など多様な用途分野への応用を積極的に展開しています。コア技術は一つの基幹技術に集中させるものの、リスクを避けるために商品開発は多様化しています。
企業⑤アップル
アップルのコアコンピタンス戦略は独創的な製品コンセプトにあります。iPod、iPhone、iPadなど、細部をこだわりぬいた妥協を許さない商品力が最大の強みです。 アップルは自前で基幹技術を開発せず世界中の企業から最適な技術・部品を調達しているように、コアコンピタンスは必ずしも技術的な強みである必要はありません。他の企業にも共通するよう、重要なのは独創的なビジネスモデルなのです。
まとめ
（画像：Unsplash）
コアコンピタンスの「ある企業独自の強み」という意味は理解できましたか。 コアコンピタンス戦略でコア技術に集中したからといってビジネスの成功が保証されるわけではありません。成功事例に見るように成功企業には独自のビジネスモデルがあります。強みを企業の収益向上につなげる仕組み作りが最も重要です。
