東京ドームの経営を巡って筆頭株主であるオアシス・マネジメントが現経営陣の退陣を要求していましたが、その現経営陣のホワイトナイトとして三井不動産が東京ドームに対してTOBを行うことが発表されました。三井不動産は読売新聞グループとも連携をとる方針を示しており、読売ジャイアンツの球団経営にも好影響が期待されています。

東京ドームの運営を巡っては、筆頭株主である香港のヘッジファンド、オアシス・マネジメントと現経営陣との対立が表面化していました。 オアシス・マネジメントは、「現経営陣が示した改善案は小規模な上に時間もかかりすぎる」と批判し、長岡社長を含む取締役3人の解任を求めていました。 それに対して、現経営陣はオアシス・マネジメントが提示する遊園地の改修案については都市計画公園に指定されているため、法的に改修に時間がかかるとして否定しています。 現経営陣がオアシス・マネジメントへの対抗策を探る中で、三井不動産が友好的な買収者、いわゆるホワイトナイトとして名乗りを上げた形となります。

三井不動産は11月27日に、東京ドームの運営会社に対してTOB（株式公開買い付け）を行い、完全子会社化することを明らかにしています。 完全子会社後は、株式の20％を読売新聞グループ本社に譲渡し、3社で資本業務提携を結ぶとしています。 これにより、ここ5年間の売上高が850億円～900億円程度で安定している東京ドームの業績回復を目指すことになります。

この三井不動産による東京ドームの買収によって球団とスタジアムの一体経営を進めることが実現することになります。 読売新聞グループによると、この買収を契機として電子チケットの導入などのデジタル化などの利便性の向上といった改革を実行するとともに、東京ドーム周辺のホテルや商業・遊技施設とのシナジー効果をより実現させることなるとしています。 このように、東京ドームでの観戦体験がより魅力的になることで、DeNAによるTOBによって赤字体質を脱却しチーム力の底上げに成功した横浜ベイスターズのように、読売ジャイアンツにも良い影響が生じることが期待されています。