アメリカンイーグルが日本撤退。フォーエバー21に続き続々とアパレルが日本撤退する理由とは？│ビズキャリonline　仕事と生活

1分でわかるアメリカンイーグルの日本撤退

アメリカンイーグル撤退の経緯

青山商事が2012年に表参道に初出店
日本国内で33店舗を運営するも売り上げは不振
契約期限を待たずして2019年中に事業撤退を発表

アメリカンイーグルの日本撤退

（画像：Unsplash）

アメリカンイーグルはアメリカのカジュアル系ファッションブランドで、全世界で929店舗を展開するブランドです。幅広い品揃えとリーズナブルな価格により、アメリカでは若者を中心に支持を得ています。日本でも2012年に1号店が出店以降、首都圏を中心に全33店舗を展開していました。アメリカンイーグルの日本国内からの撤退を惜しむ声も少なくありません。店舗閉鎖・事業撤退までの流れについて詳しく見ていきます。

マジェスティックレゴンなどの運営元が倒産。アパレル業界の関連倒産は続くか？【新型コロナ】マジェスティックレゴンなどのウィメンズブランドを運営するシティーヒルは、今月16日に大阪地方裁判所へ民事再生法の適用を申請し受理されました。申請時点での債権者は250名、負債総額は約50億円といわれています。シティーヒルは大阪に本社を構え全国に店舗を増やし若者を中心に売り上げを伸ばしてきましたが、暖冬や新型コロナウイルス感染拡大の影響で客足が伸びず、3期連続の赤字経営に拍車をかけました。今回はコンロなショックで揺れるアパレル業界に切り込みます。

アメリカンイーグル(カジュアル服事業)は不振だった

アメリカの大手ファッションブランド「American Eagle Outfitters」を国内で手掛けた青山商事は、主に国内で「洋服の青山」や「THE SUIT CONPANY」などのビジネスウェア事業を手掛けていました。昨今のビジネスウェア市場の低迷しているため、経営の多角化を狙ってカジュアルウェア事業に乗り出しました。しかし、業績は振るわず厳しい状況が続きました。日本独自の様々な企画を投入したり、値下げに踏み切るなどの対策も講じられてきましたが、抜本的な売り上げの改善に繋がることはありませんでした。

フランチャイズ契約が切れるのを前倒ししAOEに事業譲渡

青山商事と米AEO社とのフランチャイズ契約期間は当初2022年まで組まれていました。しかし、2019年6月にフランチャイズ契約満了を待たず、前倒しでAEO社に事業譲渡する方向性を進めていました。当時は事業譲渡により日本国内における店舗はAEO社が引き継ぐことで協議を進めており、AEO社の幹部も日本から撤退はしないと発言していました。結局、最終的な協議は不調に終わり、2019年11月に国内全店舗の撤退を発表することになりました。

全店舗とECサイトは年内に閉鎖

青山商事は2019年末までに全店舗を閉鎖すると発表しています。2019年12月18日に横浜ジョイナス店の閉店を皮切りに、12月31日までに順次閉店を進めていく予定となっています。またECサイトについても12月31日の午後9時をもっての営業停止が発表されています。ただ青山商事は引き続きAEO社と事業譲渡の協議を続けていくとしており、AEO社が日本で新たな店舗を展開する可能性もゼロではありません。

アメリカンイーグルの日本撤退の理由

アメリカで絶大の人気を誇るカジュアルファッションブランドがなぜ日本で不振だったのか、なぜ国内全店舗を閉鎖しなければならない状況まで追い込まれたのか、その理由に迫ります。そこには昨今のアパレル業界の実態と、日本独自のマーケットの特異性に原因があったといわれています。詳しく見ていきましょう。

青山商事が203億の赤字に修正。紳士服大手4社への新型コロナウイルスの影響は？洋服の青山でなじみの深い青山商事が、2020年3月期通期連結業績を当初予想の20億円の赤字から、203億円の赤字に下方修正すると発表しました。ビジネススーツ事業は市場の変化により需要が減少し、また新型コロナウイルス感染拡大の影響で、繁忙期に当たる3月の売り上げが伸びませんでした。

青山商事による不採算事業の整理

青山商事は連結子会社であるイーグルリテイリングを設立し、2010年にアメリカのAEO社とアメリカンイーグルのフランチャイズ契約を締結しました。2012年に原宿・表参道に1号店を出店以降、国内で33店舗の出店を進めました。ただ業績は決して好調とはいえない状況でした。ビジネスウェア事業の低迷が続く中、カジュアルウェア事業への多角化戦略を見越していましたが、本業であるビジネスウェア事業の低迷が想定以上に厳しく、他の事業を支えていく余裕がありませんでした。屋台骨でもあるビジネスウェア事業の立て直しが迫られる中で、採算のとれていないカジュアルウェア事業を手放すことは、企業として妥当な判断であったといえます。

ビジネスウェア事業への集中

もともと青山商事は「洋服の青山」や「THE SUIT CONPANY」などを展開し、ビジネススーツなどの市場において約3割のシェアを誇る業界最大手の企業です。よってこの屋台骨ともいえるビジネスウェア事業を絶対に落とす訳にはいきません。青山商事の2019年3月期の連結営業利益は前期比の29.0%減収と苦戦しており、その中でもビジネスウェア事業においては営業利益が29.1%減と大変厳しい状況を強いられています。このような状況下においては、企業として本業以外の事業に手を広げる余裕は決して無いといえます。

ユニクロ、GU、zaraなどの台頭

アメリカンイーグルが日本でウケなかった大きな要因として、既に日本市場を席捲していた「ユニクロ」や「GU」などのファストファッションブランドの存在があったと言われています。アメリカンイーグルなどのファストファッションブランドが受け入れられる要素は安さとカジュアルさにあり、その意味では日本にはユニクロという絶大な支持を得る巨人がベンチマークとして存在していました。日本に進出した海外のファストファッションブランドとしては、1998年にZARA（スペイン）、2008年にH&M（スウェーデン）、2009年にFOREVER21（アメリカ）などが挙げられますが、生き残りも非常に厳しくなっています。

日本人にアメリカファッションは深く根付かなかった

アメリカンカジュアルというジャンル自体にも、日本人には受け入れにくい要素があったといわれています。アメリカンカジュアルは現代の日本の若者にとってやや昔のトレンドであり、若年層の評価を得ることが難しいとされています。加えて日本では少子高齢化が急速に進む中で、市場の成長も期待しにくいといった弱点があります。若者・カジュアル路線中心であったアメリカンイーグルにとってはまさに逆境でした。また若者がファッションに割く消費支出も年々少なくなっています。市場規模がどんどん縮小化していく中で、若者をターゲットにしたブランドは苦戦を強いられていく縮図となっています。

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ビジネスウェア市場の低迷

青山商事が本業としていたビジネスウェア市場も大きな変革期を迎えています。過去はビジネススーツと言えば洋服の青山やAOKIなど紳士服店で購入するのが当たり前でした。クールビズ政策などの影響もありビジネスファッションのカジュアル化が進み、他業界からの参入が増加しています。ユニクロの「感動パンツ」のように、高い機能性と安い価格が消費者の選択肢に大きな影響を及ぼしています。またバブルの崩壊や団塊世代の退職など時代の変化により、ビジネスウェアの市場規模も大きく減退しています。メンズスーツの市場はピーク時の1992年の8000億円から、25年後の2017年には2000億円と大幅に下がっています。

フォーエバー21、OLD NAVYの日本撤退からみるアパレル業界の今

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アメリカンイーグルの日本撤退発表の少し前、2019年10月にアメリカのファストファッションブランド「forever 21」が日本国内で全店舗の営業を終了しました。またアメリカの「OLD NAVY」も、2017年に日本国内の75店舗を閉鎖し日本から撤退しています。日本国内におけるファストファッション市場は飽和状態が続いており、生き残りをかけて各社がしのぎを削る状態です。若者のファッション離れと少子高齢化という時代背景に加え、ネット通販市場の拡大も重なり、日本のアパレル業界では激戦が続くと言われています。ヤフー株式会社がファッション通販サイト「ZOZOTOWN」を買収したことも大きな話題となりました。ネット市場は若者を中心として益々の拡大が予想されます。

ヤフーとLINEが経営統合へ。ネット市場で国内最大手へ。ヤフーとLINEの両社が経営統合に向けて調整していると、13日に一部国内メディアが報じました。ヤフーを傘下に持つZホールディングスの株式の4割超を保有するソフトバンクと、LINEの株式の7割超を保有する韓国のIT企業ネイバーの間で交渉が進められているようですが、両社からの正式な発表はまだ出ていません。

forever21が8100万ドルでABGと他2社により買収される。アメリカでは店舗もECも継続か。今月20日、米国などの複数のメディアは、2019年9月に米連邦破産法11条に基づく会社更生法を申請して経営破綻した、ファストファッションブランド「forever21」の売却先が、ABGと不動産投資会社2社に決まったと伝えました。「forever21」はファストファッションブームの先駆けとなり一世を風靡しましたが、Eコマースや競合店の台頭によって苦しい経営が続いていました。

アバクロ、ホリスター、GAPの今後は？

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アメリカの「アバクロンビー&フィッチ」も、福岡店を2020年に閉店すると発表しています。同社の国内店舗は東京・銀座店と大阪・EXPOCITY店の2点のみとなります。同社の姉妹ブランド「ホリスター」は現在日本国内で6店舗を展開中です。昨年日本国内から撤退したOLD NAVYの母体である「GAP」も、渋谷店を2018年に閉鎖し、2019年5月には国内の旗艦店であった原宿店も閉鎖しています。国内外問わずアパレル業界は大きな転換期を迎えています。どんな業界もニーズに合わせた事業戦略が必要です。各社が一層の自己追及を続けていくことで、市場がさらに活性化していくことに期待します。